IT戦略のスペシャリスト

IT界隈の変化はめまぐるしく、SNSがあればWEBサイトも必要ないという戦略さえあり、メルマガも進化し、紙媒体との連携も効果があります。

携帯アプリについても、ブラウザの進化により、端末に依存した携帯アプリも減りつつあります。

目的に最適化された手段を、ご案内させて頂きます。

旅館業のIT戦略

多くの施設が既にWEBサイトは持っていますが、その効果測定は、残念ながら出来ていません。

同じプランでもあっても、女性と男性のライターでは、客層により、その効果は異なります。OTAによっても客層が違いますし、プランの打率も異なります。

効果測定をして、必然的に効果が期待できるWEBにアレンジしませんか。

飲食店のIT戦略

個人の飲食店においては、WEBサイトを持つこと自体がハードルが高いです。

食べログ等も導線として有力ですが、Googleマイビジネスのオーナーになる事で、WEBサイトを持つ事が出来、 Google マップにも検索されるようになります。

非認証オーナーでも、店舗情報が出てきてしまうので、オーナーとなり管理する事をお勧めします。

プロモーション

個別の宿泊施設や飲食店だけでなく、地域の優良コンテンツの告知や、イベントの企画運営により、地域を活性化する事もお手伝いしています。

地域の宿泊施設との連携により、イベントプランの告知、ポスターやチラシの作成と効果的な配布とWEB戦略となります。

現在、伊豆半島における観光協会のWEBサイトや、観光資源の「伊豆88遍路」のプロモーション、南熱海のフォトコンテストなども手掛けています。

アジアインバウンド事情

日本の国策として、観光交流人口を2020年に4000万人訪日、2030年までに6000万人という目標で動いています。

実態としては、2018年の観光統計データでは3119万人となっていますが、その内訳は2675万人(85.78%)がアジアからの訪日観光客で、その半分が中国と韓国からの旅行客です。

近隣のアジアから日本に来ることは当たり前の事ですが、重要な事は、情報発信(プロモーション)と異文化の受け入れです。

アリペイ決済事業

海外インバウンド事業と深い関係にありますが、日本と違い、海外の紙幣の信用は、日本の紙幣ほどありません。

中国の訪日観光客の98%がアリペイのアカウントを持っています。そのユーザー数は10億人以上と言われ、5.5億人が中国国内で4.5億人が中国国外です。

特徴は、為替リスクをアリペイ(アリババ)が担っている事で、海外で使う事にメリットがあります。円と円で決済する、日本のQRコード決済会社とは決済構造が異なります。