【旅行動態の変化状況】

 

近年、インターネットやスマホの普及に伴い、「旅行の市場」が大きく変化しているのは多くの方が肌で感じているかと思います。

日本では少子高齢化により、人口が減っている中、経済産業省は日本の市場ではなく、海外の市場を広げるために訪日外国人旅行者数を2020年までに「4,000万人(2015年の約2倍)」、2030年までに「6,000万人(2015年の約3倍)」という目標を達成するために様々な政策を実施しております。一例としては、「民泊新法」です。他にもありますが、今回はその変わりゆく「旅行動態」について、観光庁が数字的なデータを発表しておりますので、ご紹介させて頂きます。

訪問外国人旅行者の現状

上記の左の図をご覧頂ければ分かりますように、訪日外国人旅行者数は2011年から年々増えてきています。さらに右の図では「訪日外国人旅行者数及び割合」を示していますが、83.6%がアジア圏です。中国と韓国だけで、約50%も占めています。

団体旅行から個人旅行への移行

上記の図をご覧頂くと、2012年から2017年の5年間で約15%もの旅行が団体から個人へシフトチェンジしている事が分かります。全体として、6:4の割合だったのが、個人が75%を占めるようになり、4人に3人が個人で旅行を手配しているのが現状です。これは、インターネット等の普及により、情報が誰でも簡単に手に入る様になった事が大きな要因である事が、次の「スマートフォンを最大活用した旅行スタイルの変化」から読み取れます。

スマートフォンを最大活用した旅行スタイルの変化

上記の図を見ると、日本滞在中に役立った旅行情報源の中で、インターネット(スマートフォン)が2010年まで6.4だったのが、2016年には10倍の64.5まで増加しております。

これは、スマートフォンの市場の拡大により市場全体としてユーザビリティー(利便性)が上がった事が原因だと考えられます。

最後に

今回は、【旅行動態の変化状況】について紹介しましたが、宿泊施設や観光施設は、訪日外国人旅行者の受け入れ態勢と団体旅行から個人旅行へのシフトチェンジが必要だという事をご理解頂けたかと思います。

しかし、いきなりの変化は現場を混乱させかねないため、徐々に変更していくにしても上手く切り替えられるような準備をして頂ければと思います。

それでは、次回もお楽しみに!

日本屈指の観光地「伊豆半島」を拠点とし、旅館様へWEB集客に関するお手伝いをさせて頂いております!自分で経験し学んだ事を少しでも多くの方に共有できれば幸いです。どうぞお付き合い下さい!よろしくお願いします。

【JAPAN MENSA 会員】